Calendar day / week / month / year

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暦日、暦週、暦月、暦年

契約書や社内規定などの正式文書に加えて、
厳密な期日を規定する通知やメールに出てくる。

次のように、可算名詞 “calendar” と組み合わさることで、
「暦（こよみ）に定めた」各期間を示す。

【発音】  kǽləndər

つまり、カレンダーに基づく期間である。

例えば、”calendar year” （暦年）は、
1月1日から12月31日を指す。

太陽暦で、平年は365日。うるう年は366日。

同様に、”calendar month“（暦月）は、
1～12月のうちのいずれかの月。

“calendar week“（暦週）は、月～日曜日までの
いずれかの曜日。

“calendar day“（暦日）は、暦で定められた１日。

日本の労働基準法では「午前0時から24時までの24時間」。
英語でも、この解釈が最も一般的な印象。
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◆ 社会全体がカレンダーに基づき動いており、
いずれも常識の範囲内の知識であろう。

したがって、普段は意識する機会が少ない。

“calendar” との単語が省かれていることも多い。
先述の通り、「暦」もあまり訳出されない。

しかしながら、労務や厳密な期日を要する問題
を取り上げる際には、”calendar ○○” と明記
されるケースが増える。

労働法以外にも民法や税法などの法規では、
期間の計算は避けては通れない。

“calendar” の語源は、ラテン語「会計帳簿」
（calendārium）。

利子を支払う日となるついたち（一日）を示す
帳簿の意。

一般実務では、１日24時間を時間単位で計算
するよりも、カレンダーに従う方が普通。

これは日本に限らない。

これを「暦法的計算法」と言うが、
上掲枠内がその基準となる。

「日」を最小の単位とし、時間単位で計算しない
ため、実際の時間数は問わない。

大雑把と言えなくもないが、利便性が高く、
実際によく使われている。

週・月・年を単位とする期間は、
週・月・年のまま計算する。

そのため、期間に含まれる日数及び時間は、
年と月に左右される点がポイント。

つまり、実際の時間の長さに差がつく。

例えば、”calendar month” の１月と2月とでは、
平年は72時間（3日間）の違いが出る。

うるう年ならば、48時間（2日間）の差。
また、土日等の休日や祭日の概念もない。

年と月が前後するだけで、自ずとこの差が生じる。
緊急時であれば、命取りとなりうる長さだろう。

英語で “calendar ○○” との言葉が出てきたら、
法律専門家ならずとも、意識したい注意点である。

一般企業の目標期日や時間枠も、暦法的に設定
される場合が普通。

時間単位の計算は、正確ではあっても不便だから。

以上の内容は、中堅以上の社会人であれば、経験上
理解しているはずの基礎知識。

英語で “calendar ○○” に接した際は、思い出すとよい。

 

“The rent for the house is $1,000
per calendar month.”
（家賃は暦月で1,000ドルです。）

“The complaint must be filed within
60 calendar days after the effective date”
（その発効後60暦日以内に、苦情は申し立てること。）

“The investigation will last for 8 calendar weeks.”
（調査は８暦週も続く。）

“They performed the best in the
calendar years 2012 -2016.”
（2012暦年から2016暦年に、
彼らは最高の力を発揮した。）

 

繰り返すが、誤解の生じにくい用途の和訳では、
「暦」は省略される方が一般的。

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【関連表現】

• “a fiscal year”（会計年度）
• “a business year”（事業年度）
• “a school year”（学年度）

 

 

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